編集委員会委員会名簿
クリティカルケア看護に関する学術情報を発信するために、2005年から学会誌を刊行しました。2015年からは、J-STAGEにおいてonline-only journalとして年2回発行しています。編集委員会の目標は、質の高いクリティカルケア看護に関する論文の発刊であり、査読や編集内容の改善と最新の研究結果の普及に取り組んでいます。
クリティカルケア看護に関する学術情報を発信するために、2005年から学会誌を刊行しました。2015年からは、J-STAGEにおいてonline-only journalとして年2回発行しています。編集委員会の目標は、質の高いクリティカルケア看護に関する論文の発刊であり、査読や編集内容の改善と最新の研究結果の普及に取り組んでいます。
クリティカルケア看護の教育ツールやプログラムを開発し、教育セミナーなどを通じて学習の機会を提供します。 クリティカルケア看護技術の効果的な学習システムとしe-learningやシミュレーションプログラムの構築を検討していきます。また、クリティカルケア看護の学習ステップを示すための学習構造を検討していきます。
昨年度までは、奨学金検討委員会という名称でしたが、本年度からクリティカルケア看護学の発展に寄与する研究の推進を目的に活動することとし、研究推進委員会となりました。引き続き研究に対する奨学金助成を行うとともに、研究推進のためのセミナーなどの活動を検討していきたいと思っています。
倫理委員会は、クリティカルケア領域における研究の倫理審査および看護研究や看護実践上の倫理的課題に対する情報発信を行い、研究倫理や看護倫理の普及・推進に向けた活動を行います。
研究倫理審査では、会員から申請された研究計画書をもとに本学会が定めている指針に基づき研究倫理について審議します。倫理審査申請の受け付けは、会員が所属する施設に研究倫理を審査する組織がない場合、又は看護研究を扱っていない場合、あるいは、複数の施設に所属する研究者が共同研究を実施する場合などです。
クリティカルケア領域の現状や社会の要請に応じて、学会の方向性を検討し理事会に提案していきます。定款および細則を必要に応じて検討し、役員選挙に関して細則に則り実施されるよう体制を整えていきます。また、看護系社会保険連合に参加し、クリティカルケア領域の診療報酬体系および項目を提案します。
国際交流委員会では、日本および世界のクリティカルケア看護の質の向上のために、学会員の皆様に、海外のクリティカルケア看護について紹介し、各国の学会活動や学術集会の情報を提供します。
広報委員会では、「クリティカルケア看護実践の充実」「クリティカルケア看護学の発展」に寄与できるよう学会活動の広報を行っています。具体的には、ホームページの充実・維持・管理のほか、学術集会・教育セミナー・各委員会活動・学会誌掲載論文等の情報を広く発信しています。今後は、ニュースレターの発行やSNSの活用など、情報発信ツールをさらに充実させてupdateな情報を適時発信することで、学会員のみならず広く社会の皆様からの信頼と理解を得られるように広報活動を進めてまいります。
人工呼吸器ケアに必要な基礎知識や最新の知見に関する教育プログラム(看護師のための人工呼吸器離脱に関するe-learning、シミュレーションなど)、現状調査などを通して、質の高い人工呼吸器ケアを広く啓蒙することを目指して、2015年度に新設した委員会です。
クリティカルケアでは、人工呼吸器関連肺炎(VAP)の発生が問題になります。VAPの発生によって死亡率が24~50%増加すると言われ、口腔ケアの重要性が謳われています。しかし、本邦では標準的な口腔ケア方法が浸透しているわけではなく、各施設で様々なやり方で実施しているのが現状です。
本委員会は、クリティカルケアの場面で実施される標準的な口腔ケア方法手順を作成し、普及・推進する事を目的にしています。現在、日本集中治療医学会の口腔ケアを検討する小委員会と合同会議を重ね、気管挿管患者の口腔ケア手順を検討しています。
せん妄ケア委員会の活動目的は、クリティカルケア領域におけるせん妄ケアの質の向上を図るため、せん妄ケアのあり方を検討し、普及・推進することです。
活動目標は、①看護の視点から、臨床におけるせん妄ケアを考究し、推奨するケアをプロトコル等として作成・提示します。②同時に、推奨するケアを普及・推進していきます。
クリティカルケアにおいて、終末期ケアは欠かすことのできないケアの一つです。本委員会では、クリティカルケア領域の終末期ケアの質向上を図るために、ケア方法に関する検討を行い、プラクティスガイドラインの作成、普及、推進に向けた活動を行います。
利益相反委員会は、本学会が行うすべての事業に係る利益相反についての審査および生じた事案に対する対処・防止対策と啓蒙活動など、公正・健全な学術活動を推進するために利益相反に関するマネージメントを行っています。